自然エネルギーが拓くわたしたちの未来

自然エネルギーが拓くわたしたちの未来

今、自然(再生可能)エネルギーが注目を集めています。なぜ「今」なのでしょう。そもそも自然エネルギーとはどのようなものなのでしょうか。そして自然エネルギーによって、わたしたちの社会は、この世界は、どう変わろうとしているのでしょうか。

自然エネルギーとは? ~特徴とメリット~

そもそも自然エネルギーとはどのようなものでしょうか。

「エネルギー供給構造高度化法」では、「再生可能エネルギー源」について、「太陽光、風力その他非化石エネルギー源のうち、エネルギー源として永続的に利用することができると認められるものとして政令で定めるもの」と定義されています。

具体的には、太陽光・風力・水力・地熱・太陽熱・大気中の熱その他の自然界に存する熱・バイオマスがこれにあたります。
自然エネルギーには優れた特徴がいくつもあります。

まず1つめは、CO2などの温室効果ガスを排出しないということです。つまり、環境にやさしいクリーンなエネルギーなのですが、このことは現在、重要な意味をもちます。これについては後で詳しくお話しします。

2つめは、再生可能であることです。上に挙げたエネルギー源はどれも自然界に存在し、なくなることは想定できませんから、ほぼ永久的に再生できるというわけです。
日本人は古来、豊かな自然と共存し、自然を敬い、自然に感謝しながら生きてきました。その自然の恵みを科学の力で活用して、私たちに必要なエネルギーを得るという方法と言えます。
豊かな自然と先進的な科学技術の融合―それは日本にとって大きなポテンシャルです。

3つめの特徴は、エネルギー源がすべて国内で調達でき、国内で生産できるという点です。日本は石油や天然ガスなどの天然資源が乏しく、エネルギーの多くを外国に依存しているため、国産エネルギーというのは大きなメリットです。エネルギー自給率が上がれば、世界情勢の影響を受けることが少なくなり、エネルギーの供給と価格が安定します。

最後に、4つめの特徴は多様性です。先にみたとおり、自然エネルギーにはさまざまなものがあるので、各地の地理、気象、経済などの諸条件に合わせて、最適なエネルギー源を選択し、また複数のエネルギー源を同時に活用することも可能です。

以上のように、自然エネルギーには優れた特徴がいくつもあります。
しかし、自然エネルギーを推進するメリットは、実はこれだけではありません。
次の図1は、自然エネルギーを導入した際のメリットを環境省がまとめたものです。


図1 再生可能エネルギー導入によるメリット
*出典:環境省「再生可能エネルギー導入加速化の必要性など」(2012)

このように自然エネルギーの導入にはグローバル、ローカルを問わずさまざまなメリットがあり、普及が進めば、私たちの社会に大きな恩恵をもたらすことが期待されます。

自然エネルギー推進の背景 ~地球温暖化とパリ協定~

現在、自然エネルギーが注目されているのは、以上のような優れた特徴や導入メリットがあるからだけではありません。ここでは、その他の背景をみていきたいと思います。
まず、時代的な背景です。
この数十年、地球温暖化による気候変動が厳しさを増しています。その結果、わたしたち人間の生活にも自然の生態系にもさまざまな悪影響がもたらされています。

以下の図2は、気温上昇の推移予測を表したものです。

図2 20世紀末(1986年~2005年)の平均気温を基準にした気温上昇予測
*出典:環境省「地球温暖化の現状」(2017)(IPCC第5次評価報告書 統合報告書政策決定者向け要約図SPM.1(a)より環境省作成)

図2の青色の帯は、厳しい温暖化対策をとった場合を表しています。この場合でも21世紀末(2081年~2100年)の世界の平均気温は、20世紀末に比べて0.3~1.7度上昇する可能性が高いと予測されています。

一方、赤い帯は有効な温暖化対策をとらなかった場合で、21世紀末世界の平均気温は、2.6~4.8℃上昇する可能性が高いのです。さらに、その場合、平均海面水位は最大82cm上昇する可能性が高いと予測されています。

このような危機的状況の中、2015年にパリ協定が採択されました。パリ協定とは、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組みで、1997年に定められた「京都議定書」の後継となるものです。

このパリ協定は歴史的に重要で画期的な枠組みであるといわれますが、その理由の1つが公平性と実効性です。パリ協定では、途上国を含む全ての参加国と地域に、2020年以降の「温室効果ガス削減・抑制目標」を定めることを求めています。

また、協定の長期目標の到達度合いを測るために、2023年から5年ごとに実施を確認することになっています。その結果をふまえて、各国の次の削減・抑制目標などが検討されるのです。

以下の表1は、パリ協定における各国・地域の目標を経済産業省がまとめたものです。
この表にあるように、日本の中期目標は、2030年度の温室効果ガスの排出を2013年度の水準から26%削減することです。

他の国・地域と比較すると、これはかなり厳しい目標といえるでしょう。この目標を達成するためにも、CO2を排出しない自然エネルギーは重要な役割を担うことが期待されています。

表1 温室効果ガスの排出削減目標
*出典:経済産業省資源エネルギー庁「今さら聞けない『パリ協定』~何が決まったのか?私たちは何をすべきか~」「主要国の約束草案(温室効果ガスの排出削減目標)の比較」(2017)