支え合い、生かし合う世界をつくる「ギフトエコノミー」

［１］ギフトエコノミーとは

現在、私たちはモノを買ったりサービスを受けたりする際に貨幣で支払いをしています。
「ギフトエコノミー」は、貨幣でやりとりをするのではなく、「何の見返りも求めずに、他者にモノやサービスを与える」というあり方のことです*1。「ギフト経済」「贈与経済」と呼ばれることもあります。
ギフトエコノミーは、経済の新しい仕組みを示唆する動きとして注目されています。

［２］なぜいま、ギフトエコノミーなのか

貨幣経済の下では、貨幣がなければ何も買うことができず、どのようなサービスも受けることができません。つまり貨幣が大きな価値をもつものとなります。
そのため、より多くの貨幣を得ようとして競争が起こることがあります。競争は強者と弱者を作ります。そして強者はより多くの富や利益を得ようとして、独占したり弱者から収奪したりすることがあります。
その結果として起きる問題の一つが、富の偏在化です。

＜図１＞は、世界の所得がどのように存在するかを表したものですが、世界の人口のうち、もっとも裕福な５分の１の人々が世界の所得の82.7％を所有し、世界でもっとも貧しい５分の１の人々は、世界の所得の1.4％しか所有していないことを示しています*2。
特徴的なグラフの形から、「富のシャンパングラス」と呼ばれています。

＜図1＞富の偏在化

図引用：独立行政法人国際協力機構（ＪＩＣＡ）「国際理解教育実践資料集」1-2　発展途上国と貧困の問題p14　
https://www.jica.go.jp/mobile/hiroba/program/practice/education/materials/jhqv8b000005wd9w-att/1_2.pdf

また近年は、新興国の経済発展や、資源保有国が国内の天然資源を自国のもとで開発しようとする動きなども顕著で、世界的な資源獲得競争が激しさを増しています*3。
より多くの利益や生産性を上げるために強引な開発が行われ、地球の温暖化、生物多様性の危機、水不足、人権問題なども深刻化しています。現在、世界で起きている問題の多くが、貨幣経済の負の側面が顕在化したものともいえるのです。

ギフトエコノミーは、奪い合う経済ではなく、互いに支え合う経済の仕組みを作り、助け合う世界を作る可能性をもつ点で、貨幣経済にかわる仕組みとして注目を集めているのです。

［３］貨幣に頼らない生活を目指すインドのコミュニティ「オーロヴィル」

ギフトエコノミーの下ではどのような暮らしが実現するのかを知るために、いくつかの例を紹介しましょう。

インドのタミル州にある「オーロヴィル」は、貨幣にできるだけ依存しない生活を目指しているコミュニティです。
オーロヴィルの建設が始まったのは1968年のことです。インド人哲学者オーロビンドの思想を受け継いだフランス人芸術家アルフォッサ女史が、建設に着手しました。オーロビンドとアルフォッサ女史が掲げた思想とは、「個人の幸福とともに、地球全体の幸福を願い、活動するという意識をもって日々の生活を送ること」で、その実践の場として造られたのがオーロヴィルです*4。

2018年の時点で、オーロヴィルには54か国出身の2814人が暮らし、その中には14人の日本人もいます。正式な住民になるにはいくつかの条件を満たし、１年間の体験生活を送ることが必要で*5、そうして住民になった人は「オーロヴィリアン」と呼ばれています。

オーロヴィリアンがコミュニティ内で行う活動のほぼすべては、費用負担をせずに行うことができるようになっています*6。そのためには安定した収益が必要となるわけですが、コミュニティ内には収益目的の活動を行う商業ユニットが約100あり、既製服、ろうそく、陶器、木製品といった細工製品の製造販売、林業、印刷、グラフィックデザイン、コンピュータソフトなどの開発、住宅・公共施設の設計や建設などを行うことでコミュニティの運営資金を作り出しています*7。その他に助成金、世界のＮＧＯやインド政府からの寄付、オーロヴィルを訪問するゲストの滞在費など*8も運営資金になっています。このように、オーロヴィルの経済は、資本主義的な要素と富の共有・平等という二つの側面から成り立っています*9。

［４］代金ゼロのレストラン「カルマキッチン」

「ギフトエコノミーを根付かせたい」と考えたボランティアたちによって2007年にスタートしたのが、米カリフォルニア州バークレーにある「カルマキッチン」というインド料理店です。
カルマキッチンのギフトエコノミーは、次のような方法で行われています。
同店のメニューには値段の記載がなく、伝票にも「０ドル」と書かれています。ただし伝票には次のような添え書きがあります。

「あなたが食べた食事は、あなたより前に来店された方からのギフトです。このギフトの輪をつないでいくために、後に来店される方の食事代をペイ・フォワードすることもできます」
ペイ・フォワードとは、「受けた恩を別の人に送る」ということを表す慣用句です。日本語にも同じ意味の言葉があります。「恩送り」です。「恩返し」は、誰かからご恩を受けたらその相手に直接ご恩を返すことですが、「恩送り」は頂いたご恩を各々が別の人に送ります。そうすることによって恩がぐるぐると世の中を周るようになり*10、助け合いや支え合いが広がっていくのです。

カルマキッチンが目指しているのもそうした支え合いですが、ペイ・フォワードを強制しているわけでも義務づけているわけでもありません。しかし開店以来、約８万3000食がペイ・フォワードされ、ギフトのつながりが続いているのだそうです。
また同店では、来店して食事をしてもらうこと自体がペイ・フォワードになると考えています。というのも、同店のスタッフのほとんどは無報酬のボランティアで、客のために自分の時間を提供したり、働くことを通して無私無欲や寛大さなど各々の理想を追求しています。来店して食事をする人は、スタッフにそうした機会をプレゼントすることになるからです。

さらに、ボランティアスタッフになって働くことや、カルマキッチンのことを誰かに伝えてギフトエコノミーを広めることなども、同店が考えるペイ・フォワードです*11。
こうしたカルマキッチンのあり方は多くの人の共感を呼び、各国に広がりつつあります＜図2＞。

＜図2＞世界のカルマキッチン

図出典／カルマキッチンホームページより作成
http://www.karmakitchen.org/

日本では不定期ですが、2012年に東京で第１回目が行われ、2019年までに東京と神戸で計23回、開催されています。2019年６月に東京で行われたカルマキッチンは６名のボランティアで運営され、15名が来店し、次に来店して食事をする人のために２万3005円がペイ・フォワードされました*12。

カルマキッチンを発案したのは、米シリコンバレーのＩＴ技術者だったニップン・メータ氏です。
メータ氏は技術者時代に「自分のスキルを使って何か奉仕ができないか」と考え、ホームレスの施設を運営する団体のウェブサイトを友人とともに無料で作成しました。氏はこのとき、見返りを求めずに働いたことに大きな喜びを感じたといいます。また、地元紙で報じられたこのニュースを読んだ何千人もの人々が、「仲間になりたい」と声を上げました*13。

これをきっかけに、メータ氏は1999年、４人の友人とともに小さな奉仕の実践を奨励するボランティア組織「サービススペース」を立ち上げました。サービススペースは資金集めなどは一切せず、人々の善意のみで運営されている組織で、ポジティブなニュースの配信、匿名の小さな親切をしたときに「スマイルカード」を手渡す運動、そしてギフト経済を実践するカルマキッチンなど、数々のプロジェクトを提供しています。

メータ氏はこうした活動を通して、やさしさ、愛、善意の行為を見返りなしに提供することを奨励しています。そして、私たち人間が生まれながらにもっている奉仕の精神を呼び覚まし、個人の意識や行動、社会や経済のありかたを変えていこうとしているのです*14。

［５］イタリア発祥のギフトの習慣は日本でも広がっている

見返りを求めずにモノやサービスを与えるというあり方は、近年生まれたまったく新規の概念というわけではありません。
第二次世界大戦中、イタリアのナポリには「カフェ・ソスペーゾ」という習慣がありました。「ソスペーゾ」とは「保留」という意味です。カフェで支払いをするとき、自分のコーヒー代に加えてもう一杯分の代金を支払い、そのもう一杯分の代金を、コーヒー代を必要としている誰かのために〝保留〟してもらうという習慣です。お金に困っている人も、カフェにコーヒー代が保留されていればコーヒーを飲むことができるのです。

カフェ・ソスペーゾは戦後中断していましたが、2008年に起きた世界金融危機の影響でイタリア経済は大打撃を受け、2009年にはＧＤＰ成長率が1971年の統計発足以来、最大のマイナス幅となり*15、失業者数も増加し、2010年には210万人を超えました*16。そうした深刻な不況下でカフェ・ソスペーゾが再開され、2010年には「カフェ・ソスペーゾ・ネット」というポータルサイト*17も開設されて、多くの都市へと広まったのです*18。

さらには国を超え、深刻な貧困問題を抱えているブルガリアに広がりました。ブルガリアでは2013年時点で150店以上のカフェが導入し、ファーストフード店や食料品店も賛同してパンや菓子類のソスペーゾを呼び掛けるなど運動の広がりを見せています*19。

そして日本にも、カフェ・ソスペーゾは伝わってきました。日本では「保留コーヒー（珈琲）」「サスペンデッド・コーヒー」などと呼ばれています。
埼玉県桶川市にある「ひびきカフェ」は、保留珈琲を行っているカフェの一つです。同店は若者の支援に取り組んでおり、「社会で疎外された、されたと思った若者たちを『そのまま受け入れ』、安心感と自己肯定感を育みながら、彼らが学校というくくりのなかで再生できるように」することを目指し、だれにとっても居心地の良い場所づくりに努めています。保留珈琲は、経済的に困難な子どもであっても気軽に来店し、お茶を飲みながら勉強したり読書したりできるようにするためのサポートの一つです。同店のホームページによれば、2014年には150杯を超える保留珈琲が集まったそうです*20。

［６］未来を担う子どもたちを支える「ラーメン」のギフト

保留コーヒーにヒントを得て、福岡の博多ラーメンの屋台「けいじ」では、「保留ラーメン」に取り組んでいます。
同店が保留ラーメンを始めたのは、福岡県の貧困問題、とりわけ子どもの貧困が深刻化している状態を改善したいと思ったことがきっかけだったそうです*21。
福岡県の生活保護世帯の割合は、1950年代の半ばまでは全国最低でしたが、エネルギー革命によって石炭産業が衰退したのに伴って急増し、近年は全国平均を上回っています*22＜図3＞。

＜図3＞福岡県の生活保護世帯の推移

図出典）「平成29年版　福岡県の生活保護　概要版」(p7) 福岡県福祉労働部保護・援護科
http://www.pref.fukuoka.lg.jp/uploaded/life/310413_53259510_misc.pdf

また2016年の調査によれば、福岡県内にはひとり親世帯が約4万世帯あり、母子世帯の仕事による1か月の手取り収入は平均14.5万円で＜図4＞、約40％が「家計がとても足りない」と感じています＜図5＞*23。

＜図4＞母子世帯の仕事による1か月の手取り収入は平均14.5万円（福岡県）

図出典）福岡県　ひとり親世帯等実態調査報告書p17（平成28年11月1日現在）／福岡県福祉労働部
http://www.pref.fukuoka.lg.jp/uploaded/life/270466_52679323_misc.pdf

＜図5＞家計の状態（福岡県）

図出典）福岡県　ひとり親世帯等実態調査報告書p20（平成28年11月1日現在）／福岡県福祉労働部
http://www.pref.fukuoka.lg.jp/uploaded/life/270466_52679323_misc.pdf

このような環境にあることから、同店では「0歳から12歳（小学生）までの子どもと経済的に不自由な方」に、無料で保留ラーメンを提供する取り組みを行っています。

ラーメン代の保留の方法は、来店時に現金を預ける以外に、インターネット上の電子取引である暗号資産を使ったり*24、オンラインショップでオリジナルのＴシャツや雑貨などの商品を購入すると、一商品につき100円を保留ラーメンにできるようになっており*25、日本全国どこにいても、必要としている人にラーメンを贈ることができる工夫がなされています。

また、学生はラーメン500円、ソフトドリンク100円となる「学割」や、差し入れの飲み物や食べ物を皆でシェアしたり、営業終了後の片づけを手伝うと次回来店時に「ラーメン、餃子、ビール」が無料になるなど*26、さまざまな取り組みを行って支え合いや分かち合いの輪を広げています。

［６］ギフトエコノミーを広げていくために

見返りを求めずにモノやサービスを提供し、互いに助け合って生きる――それは理想の世界像といえるでしょう。しかし、前述のオーロヴィルのようなコミュニティが世界中に増えているわけではありませんし、ペイ・フォワードや恩送りがごく普通に行われているわけではありません。資本主義や貨幣経済を当然のものと受け止めてきた現代人にとって、ギフトエコノミーは〝夢物語〟のように感じられるからでしょうか。

資本主義社会の次の新しい共同体の形として贈与経済（ギフトエコノミー）を提唱する思想家の内田樹氏は、「贈与がうまくゆかないのは、贈与経済そのものが荒唐無稽な制度だからではありません。贈れるだけの資産をもっている人たちが、贈与を行うだけの市民的成熟に達していないからです」と述べています*27。
内田氏が考える「市民的に成熟している人」とは、「自分より立場の弱い人たちを含む相互扶助的なネットワークをすでに作り上げており、その中で自分が『もっぱら持ち出し』役であることを愉しむようなマインドを持つ人」であり、そういう人が社会の中心となって活動していくことを「贈与経済が成り立つための要件」としています。

ギフトエコノミーは、今は一部で行われているにすぎないかもしれません。しかし「カルマキッチン」「ひびきカフェ」「けいじ」のような取り組みや、そこに携わるボランティア、他者を助けたいという気持ちをもつ人々など、ギフトエコノミーのハブとなりうる場や人材は確かに存在します。

1955年、阪神淡路大震災が起きたとき、全国から多くの人が被災者支援に駆けつけました。この年は「ボランティア元年」と呼ばれ、その後の数々の災害、東日本大震災や熊本地震などにおいてボランティアは被災地支援や復興の欠かせない存在になっています。また、福祉、医療、環境、文化、国際交流などさまざまな場でもボランティアは活躍しています。このように「他者を助けたい」という気持ちをもつ人が大勢いるという事実は、ギフトエコノミーの広がりを期待させるものといえるのではないでしょうか。

2000年に製作された、『ペイ・フォワード』というアメリカ映画があります。原作はキャサリン・ライアン・ハイド女史の同名の小説です。

ハイド女史はこの小説を書く20年ほど前に、乗っていた車から炎が上がるという事故を経験しました。そのとき、たまたま通りかかった見知らぬ男性二人に助けられましたが、彼らは黙ってその場を立ち去ってしまいました。お礼を伝えることができなかったハイド女史は、「今後、誰かが助けを必要としているのを見たらその人にお返しをしよう」と心に決めました。
その後、彼女は「受けた善意や親切を他の人に渡すという行為が広がったら、世の中はどう変わるだろう」と考え続けました。そうして、善意や思いやりが広がる世界を描いたのが『ペイ・フォワード』です。

女史は文庫版の「あとがきにかえて」で、ペイ・フォワードを実行するには「世界を揺るがすようなことをする必要はない。（中略）小さな親切でも十分」と述べています。そして彼女自身が実行したこととして、「手首の骨を折った近所の年配の女性のために、名前を告げずに毎朝、朝食を玄関ポーチに置いてあげた」、「新車を買ったときに、それまで乗っていた中古トラックを若い友人に譲った」、「手術した友人のために、庭仕事をしてくれる人を雇った」「車のトラブルで困っている人を助けた」などを挙げています*28。

私たちの周りにも助けを必要としている人が大勢います。そういう人たちに目を向け、勇気を出して手を差し伸べることの大切さを、ハイド女史の言葉は気づかせてくれます。

［７］私たちができる「未来への贈り物」

最後に、未来の子どもたちのために私たちがどのようなギフトを贈ることができるかについて、考えてみたいと思います。

世界は現在、エネルギーと環境という問題を抱えています。電気やガスは現代の生活に欠かすことができませんが、そうしたエネルギーのほとんどは石油や石炭などの化石燃料を燃やすことで作りだされています。そして化石燃料を燃やしたときに発生する二酸化炭素は、地球を温暖化させ、異常気象などを引き起こしています。また、石油や石炭は限りある資源ですから、将来、枯渇するという問題もはらんでいます。

日本では1970年代のオイルショック以降、化石燃料への依存度が低下していましたが、2011年に起きた原子力発電所の事故によって全国の原子力発電所が稼働を停止し、それに代わって火力発電所の稼働を再開したため化石燃料への依存度が再び増加しています*29＜図6＞。

＜図6＞日本の化石燃料への依存度の推移

図出典：2017年度版　日本のエネルギー「エネルギーの今を知る20の質問」p2／資源エネルギー庁
https://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/pdf/energy_in_japan2017.pdf

こうした問題を解決する重要な方法の一つが、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなど、発電時に二酸化炭素を排出せず、自然界に常に存在するため、ほぼ無限に利用することができる自然エネルギーへの転換を図ることです。
ドイツ、スペイン、イタリアでは自然エネルギーの発電電力量に占める割合が30～40％に達していますが、日本では2016年時点で14.5%（ただし、うち7.6%の水力には大型ダムも含む）にとどまっています*30＜図7＞。

＜図7＞各国の発電電力量に占める再生可能エネルギー比率の比較

図出典：2018―日本が抱えているエネルギー問題／資源エネルギー庁
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2018.html

自然エネルギーを普及拡大させていくには、低価格化に向けた技術開発や規制改革など国の取り組みが求められますが、それと並行して、私たち消費者が自然エネルギーを積極的に利用していくことも大切です。

自然エネルギーの利用には２つの方法があります*31。
一つは、自宅に太陽光パネルを設置して自家発電をすることです。ただしこれは費用や住宅のタイプ、設置場所などの課題があります。
もう一つの方法は、電力会社や料金プランを選ぶことです。2016年、家庭などに向けた電気の小売りが全面自由化され、消費者が電力会社や料金プランを選ぶことができるようになりました。自然エネルギーを小売りしている電力会社や、自然エネルギーの割合が高い電力会社を選び、環境にやさしい電気へ切り替えることで、エネルギー問題や環境問題の解決に貢献することができます。
そしてそれは、豊かで平和な地球を未来の世代に手渡すという「ギフト」になるのです。
小さなことから、身近なところから、自分にできることを見つけて実践してみましょう。小さなことの積み重ねや広がりが、ギフトエコノミーの構築につながり、互いに支え合って生きる世界へと変えていくはずです。

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