ZEHは次世代住宅のスタンダードになる？　普及に向けた取り組みとは

ZEH（ゼッチ：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、省エネと創エネを組み合わせることで、年間のエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅のことです。
気候変動対策の一環として政府が普及を推進しており、2030年以降の新築家屋の水準をZEH基準にすることを目標としています。

ZEHには、光熱費が安く抑えられる、快適な室温が保たれる、災害による停電時に活用できるなど、個人にとってもさまざまなメリットがあります。
エネルギー自給率が低く、自然災害の多い日本では、ZEHの普及によって日本のエネルギー供給が強化されることも期待されています。

この記事では、ZEHはどのような住宅なのか、導入における社会的意義とメリット、そして最近の動向について紹介します。

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは？

ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、「ゼッチ」と読みます。

経済産業省・国土交通省・環境省が連携して普及を進めており「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」と定義されています[*1]。

ZEHでは、家庭で消費するエネルギーを住宅性能の向上や省エネ技術によって約20%削減し、使用するエネルギーは太陽光発電などで創り出すことで、年間の消費エネルギー量をゼロ以下にすることを目指します[*2], (図1)。

図1: ZEHとは
出典: 環境省「住まいの工夫で賢い選択」
https://ondankataisaku.env.go.jp/coolchoice/jutaku/topics/20200114.html

ZEHでは、省エネや創エネの実現のために、さまざまな技術や機器が導入されます[*3], (図2)。

図2: ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス　概要図
出典: 一般社団法人 日本建材・住宅設備産業協会「ZEHのつくり方」
https://www.kensankyo.org/download/pdf/zeh2023.pdf, p.4

窓や屋根、壁などの高断熱化によって、冷暖房の使用を必要最小限に抑え、さらにLED照明や高効率エアコン、ヒートポンプ給湯器、エネファームなどを導入することで、家庭の消費エネルギー量を削減します。

そして太陽光発電や蓄電システムによって、消費するエネルギー以上のエネルギーを生み出します。

ZEHは2008年頃から省エネ住宅として米国で認知されはじめ、日本では2014年の「エネルギー基本計画」で、「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHを目指す」と定められました[*4]。

ZEHの導入が推進される背景には、近年深刻化している世界規模の気候変動があります。日本では脱炭素社会の実現に向けて、「2050年カーボンニュートラル」と「2030年度温室効果ガス排出量46％減、さらに50%の高みに向けて挑戦」を掲げています[*5]。

日本の二酸化炭素排出量を部門別で見てみると、家庭部門は産業部門、運輸部門、業務部門に次いで4番目に多く、世帯あたりでは冷暖房が1/4以上を占めています[*5], (図3)。

図3: 日本の部門別　二酸化炭素排出量温推移と世帯
出典: 経済産業省・環境省「ZEHの普及促進に向けた政策動向と令和5年度の関連予算案」(2023)
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001595787.pdf, p.13

2030年度の目標達成のために家庭部門では、2013年比で6割強もの大幅削減が必要と試算されています[*5]。

「快適・経済性・安全」　ZEHの3つのメリット

太陽光発電を活用するZEHの普及は、再生可能エネルギーの導入拡大につながり、日本のエネルギー自給率向上にも貢献します。

さらにZEHは、住宅に住む個人にとっても多くのメリットがあります。

ZEHでは省エネを実現するために、住宅を「高断熱・高気密」にします。年間を通じて室温を一定に保つことができるため、夏は涼しく、冬は暖かい快適な生活を送ることができます[*6]。

住宅の性能を上げることは健康面でもメリットがあります。建物全体の室温の変化が少なくなることで、冬季の急激な寒暖差によって引き起こされるヒートショックを予防することができます[*7]。

住宅の断熱化によって、起床時の最高血圧が平均3.5mmHg下がったというデータもあります[*2]。

さらに、断熱性能を高めることで結露によるカビの発生を抑えられるため、アレルギーを抑制する効果もあります。

引越しにより新築のZEHに入居した約20,000人に調査した結果、気管支ぜんそくやのどの痛み、アトピー性皮膚炎の症状の改善率が高くなっていることがわかりました[*3], (図4)。

図4: 気管支ぜんそく・のどの痛み・アトピー性皮膚炎の改善率
出典: 一般社団法人 日本建材・住宅設備産業協会「ZEHのつくり方」
https://www.kensankyo.org/download/pdf/zeh2023.pdf, p.6

高い断熱性能と高効率設備を利用することで、月々の光熱費が抑えられることも、ZEHのメリットの一つです。

世界情勢の変化などで電気料金が高騰しても、太陽光発電によって自宅で消費するエネルギーをまかなうことができれば、家計への影響を抑えることができます。

日照条件が良く太陽光発電による発電量が多い場合は、売電によって収入を得ることもできます。

さらに、台風や地震などで停電が発生した場合でも日中は太陽光発電によって電力が確保できるので、安全・安心な暮らしを守ることができます[*6], [*7]。

導入が進むZEHの最新動向

2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」という目標を掲げています[*6]。

目標達成に向けた施策の一つとして、2016年度からZEHの比率を50%以上とすることを宣言し、公表した住宅メーカーが登録できる「ZEHビルダー」の公募を開始しました。

そして2021年度からは、2020年度のZEHの供給実績に応じて、ZEH化率が50%を超えている場合は75%以上を、50％未満の場合は50%以上を2025年度の目標として宣言・公表すると登録できる、新しい「ZEHビルダー」制度の運用が開始されました。

2018年度から新たな呼称として「ZEHプランナー」も加わり、登録事業者は図5のようなマークを掲げることができます[*6], (図5)。

図5: ZEHビルダー・ZEHプランナーマーク
出典: 経済産業省 資源エネルギー庁「家庭向け省エネ関連情報 省エネ住宅」
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/index03.html

2023年2月の時点で、5,268社の住宅メーカーがZEHビルダー・ZEHプランナーとして登録されています[*5]。

次の図6は、新築戸建住宅におけるZEHの普及状況です[*5]

図6: 新築戸建てのZEHの普及状況
出典: 経済産業省・環境省「ZEHの普及促進に向けた政策動向と令和5年度の関連予算案」(2023)
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/content/001595787.pdf, p.18

2021年度の注文戸建住宅のZEH普及率は26.8%で、2016年度と比較すると着実に増加しています。一方で建売戸建住宅は2.6%に留まり、普及はあまり進んでいないことが分かります。

新築注文戸建住宅におけるZEHの供給は、特に大手ハウスメーカーで進んでおり、2021年度には60%を超えています[*8], (図7)。

図7: 新築注文戸建住宅のZEH割合
出典: 経済産業省「ZEH+の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて」(2023)
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/housing/data/230330.pdf, p.10

一方で、一般工務店におけるZEHの割合は増加傾向にあるものの依然として低く、これは建売戸建住宅においても同様です。

ZEH普及に向けて、主な課題となっているのはコストで、ZEHビルダー・ZEHプランナーの自社年間目標未達理由としてもっとも多いのが、「顧客の予算」です。

さらに、ZEHに不可欠な設備である太陽光発電に関しても、初期費用の高さや投資回収の年数に不安を感じて、導入を見送るケースが多くなっています[*5]。

このような課題を解消するために、経済産業省や環境省では新築住宅を建築・購入する個人と事業者を対象とした、さまざまな補助事業をおこなっています[*9], (図8)。

図8: 2023年のZEH補助金
出典: 一般社団法人 環境共創イニシアチブ「経済産業省及び環境省による戸建ZEH補助事業」(2023)
https://sii.or.jp/zeh05/

ZEH支援事業を利用すれば、ZEHの条件を満たしている住宅を購入する場合、一戸あたり55万円、さらに高い性能を持つZEH+の場合は一戸あたり100万円の補助が受けることができます。

また、国土交通省では、ZEHの施工経験が乏しい事業者への優遇として、中小工務店への支援事業も実施しています[*6]。

まとめ

省エネ技術や太陽光発電を活用したZEHは、気候変動の抑制や国内のエネルギー自給率向上に貢献する住宅です。

現在は大手ハウスメーカーが建築する注文戸建住宅を中心に普及が広まっていますが、建売戸建住宅や中小工務店が販売する住宅での普及が課題です。

政府はZEHが次世代住宅のスタンダードとなることを目指し、ZEHビルダー制度や補助金制度など、さまざまな施策をおこなっています。

エネルギー収支をゼロにするZEHは、経済性や健康面におけるメリットも多く、サスティナブルな暮らしを実現できます。

今後普及が進んでいくことで、近い将来、ZEHは住宅の資産価値を決める重要な要素の一つになるかもしれません。

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