「真実の力」で脱炭素化を推進! アル・ゴア氏とクライメート・リアリティ・プロジェクト

「真実の力」で脱炭素化を推進! アル・ゴア氏とクライメート・リアリティ・プロジェクト

アル・ゴア氏の強力なリーダーシップのもと、着々と活動の輪を広げつつあるクライメート・リアリティー・プロジェクト。そのコンセプトはシンプルです―よりよい地球を残すこと、未来に希望を与えること。
環境活動家としてのアル・ゴア氏とはどのような人物なのでしょうか。プロジェクトの活動内容と成果は? そして、日本への要請と期待とは‥‥‥?

 環境活動家アル・ゴア氏とは

クライメート・リアリティー・プロジェクトを牽引するアル・ゴア氏とはどのような人物なのでしょうか。

アル・ゴア(AL GORE)氏は1948年にアメリカ合衆国(以下、「アメリカ」)に生まれました。
彼は20代で政治家となり、1976年からアメリカ下院議員、上院議員を歴任。1993年にアメリカ第45代副大統領に就任し、8年間、その職責を果たしました *1:p.4。

環境活動家への目覚めと政治家としての挫折

ロジャー・レヴェル教授との出会い―それがゴア氏が地球環境に関心を抱く契機でした。
1957年、当時すでに一流の科学者であったレヴェル教授は、後に「キーリング曲線」で有名になるチャールズ・デイビッド・キーリング博士を研究パートナに迎えました。そして、翌1958年、彼らは工業活動によって汚染されていないハワイに調査基地を設け、気球観測気球を打ち上げました。そうやって得られた空気サンプルを毎日集め、その中のCO2量を丹念に分析したのです *2:pp.38-41。

下の図1、キーリング曲線(Keeling Curve)は、世界で初めてCO2濃度を正確に長期間観測し、CO2濃度の上昇を証明した曲線として知られています。CO2濃度を観測するこの計画は、キーリング博士亡き後も続いています *3。

図1 キーリング曲線
出典:大和総研グループHP(2013)「キーリング曲線」 *スクリプスCO2計画の資料より大和総研作成
https://www.dir.co.jp/report/research/capital-mkt/esg/keyword/20130523_007203.html

大学生だったゴア氏が1968年にレヴェル教授の自然科学の授業を受けたとき、教授は自らの観測で得たCO2濃度のデータ(キーリング曲線の最初の数年分)を示しました。そのグラフを見て、学生たちは一様に大きな衝撃を受けました *1:p.40。

下院議員に初当選した後、ゴア氏は議会に地球温暖化に関する最初の公聴会を開催することに尽力し、最初の証人としてレヴェル教授を招きました。ところが、レヴェル教授の話を聴いても、議員たちの反応は冷たく、無関心といってもいいほどでした。
こうした状況は続きました。
その後、上院議員となり、多くの公聴会や科学に関する討論会を開催したときも、CO2排出量に上限を設けるという法案を議会に提出して通過させようとしたときも、地球温暖化問題を争点として1988年に大統領選に初めて出馬したときも、副大統領として気候変動を解決するための方策を通過させようとしたときも、そして京都議定書の批准を求めて上院を説得しようとしたときも―すべてが失敗に終わったのです *2:p.40。
でも、アル・ゴア氏はそれで諦める人ではありませんでした。

~京都議定書をめぐって~

輝かしい栄光と、深い挫折。
アル・ゴア氏のこれまでの人生は平坦なものではありませんでした。

環境活動に関する彼の最初の大きな栄光は、京都議定書の採択でした。
京都議定書とは、1997年に京都で採択された国際条約です。この京都議定書は参加しているすべての先進国に対して「温室効果ガス(以下、「GHG」)を2008年から2012年の間に、1990年比で約5%削減すること」を義務付けました。また、国や地域ごとにGHGの削減目標を定め、EUは8%、アメリカは7%、日本は6%の削減を約束しました *4。

以下の図2は京都議定書合意に向けての議論の様子、図3はメインホールの写真です。

図2 京都議定書合意にむけての議論の様子

 

図3 メインホールの様子  
出典(図2・図3):京都市HP「KYOTO地球環境の殿堂」
https://www.pref.kyoto.jp/earth-kyoto/about/

当時、アメリカの副大統領であったゴア氏は京都議定書の起草と採択に尽力しました *2:p.7「はじめに」、*5。日本の6%という削減目標もゴア氏の強い要請によるものでした *6。

ところが、すぐに挫折が訪れます。
2000年、アメリカ大統領選挙に再び立候補した彼は、紆余曲折の末、敗北を受け入れざるを得ない状況に追い込まれました *2:p.7「はじめに」。

挫折は、それだけではありませんでした。
先ほどお話ししたように、彼の説得にもかかわらず、アメリカは結局、京都議定書を批准しないという決定を下したのです。
ゴア氏の強い要請を受けて高い削減目標を掲げた日本からは、こうした経緯に対して彼を批判する声もあがりました *6。

ドキュメンタリー映画制作とノーベル平和賞受賞

大統領選挙での敗北を機に、政界から引退したゴア氏は環境活動により一層、打ち込むようになりました。

2006年、ゴア氏を主演とするドキュメンタリー映画「不都合な真実」が制作されました。この映画には、世界中を飛び回って地球温暖化、気候危機を訴える彼の姿が描かれています *7。

この映画は第79回アカデミー賞長編ドキュメンタリー映画賞を受賞し、翌2007年、ゴア氏はIPCC(気候変動に関する政府間パネル)とともにノーベル平和賞を受賞しました。
「人為的に起こる地球温暖化に関する問題点を多くの人に知らせた」ことが高く評価されての受賞でした *8。

以下の図4はノーベル平和賞授賞式でのゴア氏です。

図4 ノーベル平和賞授賞式のアル・ゴア氏
出典:国土交通省HP(2008)「コラム IPCCのノーベル平和賞受賞と我が国の貢献」
http://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/hakusho/h20/html/j111c000.html

パリ協定をめぐって

パリ協定は、京都議定書の後継として、2015年12月にパリで合意され、翌2016年11月に発効しました。その結果、パリ協定には2017年8月時点で、主要排出国を含む159カ国・地域が参加し、締結国だけで世界の温室効果ガス排出量の86%をカバーするものになりました *9。

パリ協定は「歴史的に重要で画期的」だといわれますが、その理由は次の2つです。
まず、ひとつめの理由は、その野心的な長期目標です。
それは、「世界的な平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること」 *10:p.1です。そのため、21世紀後半までには、実質的に温室効果ガスの排出をゼロにすることが求められています。
もうひとつの理由は、その枠組みです。
先ほどお話しした京都議定書では、先進国と開発途上国とを2分化しました。そのうえで温暖化対策に明確な差異を設けて、締約国のうち先進国だけに数値義務を課しました。当時はそのことが評価されたのですが、パリ協定では、先進国、開発途上国を問わず、すべての締結国が温室効果ガスの排出削減努力を約束しています *11。
これは史上初めてのことです。

2017年に公開されたドキュメンタリー映画「不都合な真実2」では、パリ協定合意に至るプロセスと舞台裏が描かれています *12。

以下の図5は同映画の1シーンです。

(C) 2017 PARAMOUNT PICTURES. ALL RIGHTS RESERVED.
図5 COP21の会場でのアル・ゴア氏とカナダトルドー首相
出典:映画「不都合な真実2 放置された地球 (An Inconvenient Sequel: Truth to Power)」(2017、パラマウント映画)

パリ協定の合意を難しくしていたものに、先進国と開発途上国の対立があります。
先進国は過去の長い期間にわたってCO2を排出し続け、経済発展を遂げてきました。一方、これから工業化を進めていこうとする途上国が、CO2排出削減をめぐって先進国に不公平感を抱くのは当然のことといえるでしょう。工業化の推進にともない、途上国には安価な化石燃料に頼らざるを得ないという事情があるのです。

パリ協定合意に至るまでのプロセスでは、こうした先進国と発展途上国との対立が露わになる場面もありました *12。そうした状況を打開し、途上国も含めた提携国全体の合意を導くのは決して容易なことではありませんでした。合意の陰には、積極的に動き貢献した人々がいました。そのひとりがゴア氏だったのです *1:p.169、*12。

ところが、2017年、アメリカ大統領はパリ協定からの離脱を表明しました。京都議定書のときと同じ状況が再現したのです。

以下の図6はGHG排出量の各国別割合です。

図6 各国別GHG排出量シェア
出典:経済産業省資源エネルギー庁HP(2019)「2019ー日本が抱えているエネルギー問題(前編)」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2019.html

この図からもわかるように、アメリカの離脱がパリ協定の長期目標達成に与える影響は少なくないと推測できます。

しかし、人々の意識は確実に変わっていました。下の表1は離脱発表後の動きを表しています。

表1 パリ協定離脱発表後の動き

出典:NHK HP(2017)解説委員会:国立環境研究所社会環境システム研究センター 副センター長 亀山康子
「パリ協定 アメリカ離脱の波紋」
(視点・論点 2017/06/09放送)
http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/272922.html

また、パリ協定の規定により、実際に離脱が可能になるのは、2020年11月4日で、次のアメリカ大統領選挙の翌日であることから、果たして実際に離脱するかどうかはまだ不透明です *13。

 クライメート・リアリティ・プロジェクトとは

ここでは、アル・ゴア氏が立ち上げ、現在、会長をつとめているクライメート・リアリティー・プロジェクトについてみていきたいと思います。
なお、彼は『不都合な真実』、『不都合な事実2』の書籍および同名の映画から得られた収入をすべてこの活動に投じています *1:298。

図7  クライメート・リアリティ・プロジェクトのロゴ
出典:The Climate Reality Project HP(2019)‘The Climate Reality Project ’
https://www.climaterealityproject.org/sites/default/files/2019_climatereality_organizational-one-pager_translation_rm061319reves080719-2.pdf

プロジェクトのはじまりと広がり

気候の危機を解決するために、現在残っている問いは次の3つだけだとゴア氏はいいます *1:pp.8-9。

私たちは変わらなくてはならないのか?
私たちは変わることができるのか?
私たちは変わるのだろうか?

2006年、ゴア氏は社会に変化をもたらすために、自身の農場に50名を招待し、その納屋で、彼が今もそのスタイルを守っている「スライド講座(slide show)」 を行いました *12。それは、気候変動とその解決方法について、参加者が他の人に話すためのトレーニングでした 。
それがクライメート・リアリティ・プロジェクトに育っていきました *1:p.62 。
現在では、本拠地のアメリカ以外にも、オーストラリア、ブラジル、カナダ、中国、ヨーロッパ、インド、インドネシア、メキシコ、フィリピン、アフリカに支部をもつ国際NPOに発展しています 1:p.62。

“Truth to Power”

このプロジェクトの参加者は、「人々がいる所へ行って話をし、権力に対して真実を語る」というやり方で活動に取り組んでいます *1:p.63。この「真実」とは、「何が起こっているのか、なぜ起こっているのか、どうすれば正常な状態に戻せるかについての情報」です *1:p.30。

「地球の生態系の破壊を止めるために、この地球上のあらゆる政策を意味のある形で変える必要がある。私たちはそのための動きを加速する責務を負っている」とゴア氏は主張します *1:pp.156-157。

ゴア氏の著書『不都合な真実2』の副題になっている“Truth to Power”には、「権力に対して真実を語る(‘speak truth to power’)」という意味と、「真実が力になる(‘truth turn to power’)」という2つの意味がこめられています *12。

プロジェクトの主な取り組み

プロジェクトの取り組みにはさまざまなものがあります。
ここではそのうち主な取り組みをいくつかご紹介したいと思います。

・Climate Reality Leadership Corps(「クライメート・リアリティ・リーダーシップ・コア」)
「3日間与えてくれれば、世界を変えるツールをあなたにあげよう」―これが「クライメート・リアリティ・リーダーシップ・コア」のモットーです *1:p.299。
参加者は、まず数日間にわたるトレーニングを受けます。このプログラムは現在、世界中のさまざまな都市で行われており、ゴア氏や世界的な科学者から最新の情報提供が受けられます。また、コミュニケーターによる実践的なセミナーで、説得力のある話し方やデジタル活動、メディア関係のストラテジーなどを学ぶことができます *1:pp.298-299。

トレーニングを受けた人は「クライメート・リアリティー・リーダー」と呼ばれ、現在、世界150か国以上で約2万人の人々が活動しています *14。
彼らには、トレーニング終了から1年以内に、10回の「リーダーシップ行動」をすることが求められます。その行動とは、講演、ブログや投書欄への投稿、映画上映会の開催、地元のリーダーと会うことなど多様です。リーダーはオンライン・コミュニティーである「リアリティー・ハブ」を使って連絡を取り合います *1:p.300。

以下の図8は、2019年10月に東京で行われたトレーニングの参加者たちです。このトレーニング・プログラムには政府関係者から学生まで、800人以上が参加しました *5。

図8 東京で開催されたトレーニング・プログラムへの参加者
出典:NHK HP(2019)NEW WEB 「WEB特集:アル・ゴア氏が叱る〝省エネ大国ニッポン〟はどこへ」
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191015/k10012132281000.html

こうしたトレーニングでゴア氏が最初に見せるのは、「地球の出」の写真です *1:pp.32-33。

下の図9は、人類が初めて見た、宇宙から撮影された地球の写真です。1968年12月25日にアポロ8号から撮影されました。

図9 「地球の出」
出典:nasa.gov HP(2018)〝APOLLO 8:ERTHRISE〟
https://www.nasa.gov/image-feature/apollo-8-earthrise

ゴア氏がこの写真を見せるのは、「地球はすべての生き物の故郷だ」と実感してもらうためだといいます *12。

・24 Hours of Reality(「24時間リアリティ」)
次にご紹介する取り組みは、「24時間リアリティ」です。これは、年に1回、世界中で24時間ライブ放送をするもので、インターネットを通じて世界各地の気候変動の状態とその解決方法を伝えるイベントです。2016年には、187カ国で、オンライン3,000万回のライブビューを数えました *1:p.63。

・100% COMMITTED(「100%コミットメント」)
「100%コミットメント」は、都市やコミュニティ、企業、大学と連携して、100%再生可能電力への移行を支援するものです *15

この他に、気候変動の解決策について啓蒙し、議員に行動を促すためのデジタル・ツール「デジタル・アクション」などがあります。この「デジタル・アクション」は、パリ協定の議論中に、220万人を超える人々が団結し、圧倒的な圧力となったことで、パリ協定締結につながったといわれています *1:p.63。

以上のように、クライメート・リアリティ・プロジェクトは、様々なステークホルダーを巻き込み、知識の共有から、彼ら一人ひとりが更に周りを巻き込む(アクションする)ための具体的なサポートまでもをデジタル・ツールを活用して行い、政治に働きかけるという手法を駆使しています。

日本への要請と期待

先ほどお話ししたように、ゴア氏は2019年10月、東京でのトレーニング・プログラムのために来日しました。
その際、彼が指摘したのは、日本が、地球温暖化の原因とされるCO2を多く排出する「石炭火力発電所」の建設をいまだに進めているという事実です *5。
以下の図10は、日本の電力構成の推移を表しています。


図10 日本の電力構成の推移(供給)
出典:経済産業省資源エネルギー庁HP(2019)「2019ー日本が抱えているエネルギー問題(前編)」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2019.html

日本のエネルギー政策は東日本大震災後、石炭火力発電所の増設に向かいました。
この図をみると、日本の化石燃料依存度は、震災前の2010年に65.4%だったのに対して、震災後に増加し、その後やや減少傾向にあるものの、2017年度はまだ80%を超えていたことがわかります。

さらに日本は国内だけでなく、東南アジア諸国での石炭火力発電所の建設を支援しています *5。
下の図11は、G7諸国の公的資金による石炭支援(2007年~2015年)を表しています。

図11 G7 諸国の公的資金による石炭支援(2007年~2015年)
出典:WWFジャパンHP(2016)「報告書 新・隠された石炭支援:G7 各国は世界の石炭公的資金支援をどのように隠しているのか」
https://www.wwf.or.jp/activities/data/OilChange_Swept-Under-the-Rug-report_JP_201607.pdf

先ほどもお話ししたように、発展途上国にとってコストの低い火力発電は魅力的です。そのような途上国に対して、日本は石炭事業を支援しているのです。2007年から2015年にかけて日本が石炭事業に資金提供したのは220億ドル超で、これはG7諸国の公的資金による石炭支援総額の52%にあたります *16。

このような化石燃料依存から再生可能エネルギーへの転換をゴア氏は要請しています。「日本の技術やノウハウを再生可能エネルギーへの移行を促進するために使うべきだ」というのです。
そして、日本の科学者や若者に対して、気候危機を強く訴えるための、日本らしい方法が見つけられることを願っている、と述べています *5。

「最後のNOの後にYESが来る」

映画「不都合な真実2」のエンディングはゴア氏によるスピーチのシーンです *12。

人間の我々には必然の結論しかない。人類の未来を救うのが正しいのだ。よりよい地球を残す。地球を汚染し気候を破壊するのは間違いだ。未来に希望を与えるのが正しい。

ゴア氏は環境活動を、「人類の理念を進歩させた、過去の偉大な社会運動の系譜」―奴隷解放運動、公民権運動、女性参政権運動、反アパルトヘイト運動、ゲイ人権運動などに連なるものだといいます。それは苦難の連続でもあります *1:p.308-311、*12。

気候変動に対する戦いは、簡単なものではない。私たちは、次から次へと「NO」に出会うことになる。

そして、アメリカの詩人、ウォーレス・スティーブンスの次のことばを引用します *1:p.307。

‘After the last no, comes a yes.’
最後のNOの後に、YESが来る。

\ 自然電力からのおしらせ /

今、世界では、気候変動が加速し、多くの「異変」が起こっています。
もしかしたらそう遠くない未来に今までの当たり前が、当たり前ではなくなるのかもしれません。

地球のためにできること。
暮らしの中で出るCO2の半分は、電気からうまれています。
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▶︎「自然電力のでんき」

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小さく、できることから始めよう!

▶︎今日からできる4つのこと。「Take Action」まとめ

参照・引用を見る

*1:アル・ゴア著 枝廣淳子訳 2017 『不都合な真実2』(実業之日本社)

*2:アル・ゴア著 枝廣淳子訳 2007 『不都合な真実』(ランダムハウス講談社)

*3:大和総研グループHP(2013)「キーリング曲線」
https://www.dir.co.jp/report/research/capital-mkt/esg/keyword/20130523_007203.html

*4:WWFジャパン(2010)「京都議定書とは? 合意内容とその後について」
https://www.wwf.or.jp/activities/basicinfo/3536.html

*5:NHK HP(2019)NEW WEB 「WEB特集:アル・ゴア氏が叱る〝省エネ大国ニッポン〟はどこへ」
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191015/k10012132281000.html

*6:IEEI(国際環境経済研究所)HP(2015)竹内純子(国際環境経済研究所理事・主席研究員)「【緊急提言】誤解だらけの気候変動問題-アメリカの削減目標に左右されるな-」
http://ieei.or.jp/2015/04/takeuchi150415/2/

*7:映画「不都合な真実(An Inconvenient Truth)」(2006(日本公開2007)、パラマウント映画) 主演:アル・ゴア  監督:デイビス・グッゲンハイム

*8:国土交通省HP(2008)「コラム IPCCのノーベル平和賞受賞と我が国の貢献」
http://www.mlit.go.jp/hakusyo/mlit/hakusho/h20/html/j111c000.html

*9:経済産業省資源エネルギー庁(2017)「今更きけない『パリ協定』~何が決まったのか?わたしたちは何をすべきか~」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/tokushu/ondankashoene/pariskyotei.html#topic02

*10:環境省HP「パリ協定の概要(仮訳)」
http://www.env.go.jp/earth/ondanka/cop21_paris/paris_conv-a.pdf

*11:外務省HP(2017)「パリ協定―歴史的合意に至るまでの道のり」(「わかる!国際情勢 vol.150」)
https://www.mofa.go.jp/mofaj/press/pr/wakaru/topics/vol150/index.html

*12:映画「不都合な真実2 放置された地球 (An Inconvenient Sequel: Truth to Power)」
(2017、パラマウント映画) 主演:アル・ゴア  監督:ポニー・コーエン、ジョン・シェンク

*13:JETRO(日本貿易振興機構)HP(2019)短信「トランプ大統領、パリ協定離脱を発表(米国)」
https://www.jetro.go.jp/biznews/2017/06/cf2aea16377ec778.html

*14:WWFジャパンHP(2019)「東京開催! アル・ゴア氏に学ぶ気候変動問題」
https://www.wwf.or.jp/staffblog/event_notice/4078.html

*15:The Climate Reality Project HP(2019)‘The Climate Reality Project ’
https://www.climaterealityproject.org/sites/default/files/2019_climatereality_organizational-one-pager_translation_rm061319reves080719-2.pdf

*16:WWFジャパンHP(2016)「報告書 新・隠された石炭支援:G7 各国は世界の石炭公的資金支援をどのように隠しているのか」
https://www.wwf.or.jp/activities/data/OilChange_Swept-Under-the-Rug-report_JP_201607.pdf

・NHK HP(2017)解説委員会:国立環境研究所社会環境システム研究センター 副センター長 亀山康子「パリ協定 アメリカ離脱の波紋」(視点・論点 2017/06/09放送)
http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/400/272922.html

・BBC HP(2019)JAPAN NEWS「米政府、パリ協定離脱を正式通告 気候変動対策に暗雲」(2019/11/05)
https://www.bbc.com/japanese/50297884

・京都議定書採択!気候変動枠組条約第3回締約国会議 (京都会議、COP3)報告 社会環境システム部環境経済研究室 研究員  川島 康子
http://www.cger.nies.go.jp/publications/news/series/cop/cop3.pdf

・The Climate Reality Project HP(2019)〝WHO BECOMES A CLIMATE REALITY LEADERS:WHY YOU SHOULD COME〟
https://www.climaterealityproject.org/training?segment=web_homepage_tile#
・The Climate Reality Project HP(2019)〝24Hours of Reality〟
https://www.24hoursofreality.org/?_ga=2.41345575.404291099.1543304157-1831100391.1543304157

・The Climate Reality Project HP(2019)クライメート・リアリティ・リーダーシップ・コミュニティ・トレーニング
https://www.climaterealityproject.org/sites/default/files/tokyo_training_one_pager_jp-080719-2.pdf

・WWFジャパンHP(2018)世界の気候変動の今を24時間ライブ放送〝24Hours of Reality〟
https://www.wwf.or.jp/staffblog/activity/3827.html

・【IPCC第49回総会京都市開催記念シンポジウム 脱炭素社会の実現に向けて~世界の動向と京都の挑戦~ アメリカ合衆国 第45代副大統領 アル・ゴア ビデオ・メッセージ】
(YouTube 2019/05/13)
https://www.youtube.com/watch?v=zW5fRW1qUTA

・【特別ビデオメッセージ3】アル・ゴア アメリカ 元副大統領(2019/06/03 サステナブルファイナンスに関する東京ダイアログ)(YouTube)
https://www.youtube.com/watch?v=UJXGOK2FP8A

・NHK HP(2017)クローズアップ現代「元副大統領 アル・ゴアの告発~〝不都合な真実〟はいま~」
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4065/

・経済産業省資源エネルギー庁HP(2019)「2019ー日本が抱えているエネルギー問題(前編)」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2019.html

・経済産業省資源エネルギー庁HP(2019)「2019ー日本が抱えているエネルギー問題(後編)」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2019_2.html

・経済産業省資源エネルギー庁HP(2018)「2030年エネルギーミックス実現へ 向けた対応について ~全体整理~ 」
https://www.enecho.meti.go.jp/committee/council/basic_policy_subcommittee/025/pdf/025_008.pdf

・経済産業省資源エネルギー庁HP(2019)「エネルギー白書について」https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2019gaiyou/whitepaper2019pdf_h30_nenji.pdf

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