「飢餓」を自分の問題としてとらえ、すべての人が健康に生きられる世界をつくろう

2018年の推計では、世界で8億2100万人、9人に1人が飢餓に苦しんでいます*1。
とくに子どもの飢餓は深刻で、栄養不足で死ぬ子どもの数は、エイズ、マラリア、結核による死者の合計数を上回っています。５歳まで生きられない子どもの数は年間560万人に及びます*2。
また、生後6か月から2歳までの子どもの3人に2人が、この時期の子どもの身体や脳の急速な成長に必要な食べ物を得ることができていません*3。
世界の飢餓状況、飢餓改善への取り組みとともに、私たちに何ができるかを考えていきます。

飢餓とは

飢餓とは、「身長に対して妥当とされる最低限の体重を維持し、軽度の活動を行うのに必要なエネルギー（カロリー数）を摂取できていない状態」と定義されています*4。
必要なエネルギーは年齢や活動量などで異なりますが、そのエネルギーを摂取できない期間が続くと、免疫力が低下してあらゆる病気にかかりやすくなります。
体や脳の働きも鈍くなり、将来的にはそれが教育や雇用の妨げになり、世代を超えた飢餓と貧困の連鎖につながってしまいます。

世界は今、持続可能な社会の構築を目指す「ＳＤＧｓ」＜図1＞に取り組み、その中で
「2030年までにあらゆる形態の飢餓と栄養不良に終止符を打ち、子どもや社会的弱者を始めとするすべての人が1年を通じて、栄養のある食料を十分に得られるようにする」*5
という目標を掲げています。
飢餓の撲滅は、私たち一人一人が力を合わせて取り組んでいくべき問題です。

＜図１＞持続可能な開発目標ＳＤＧｓ。目標２「飢餓をゼロに」

図出所）国際連合広報センター
https://www.unic.or.jp/files/sdg_poster_ja.pdf

＜図2＞世界の飢餓状況

図出所）ＷＦＰ「ハンガーマップ2019」
https://docs.wfp.org/api/documents/WFP-0000112621/download/?_ga=2.267943431.827004298.1593423601-637648152.1587634302

飢餓人口の割合が世界一高いアフリカ

世界で飢餓人口の割合がもっとも高いのはアフリカです。
アフリカでは農業の低迷、人口増加、紛争の多発と長期化、気候変動などさまざまな要因で食料不足が続き、2019年の報告書では、人口の約20％、２億5610万人*6が飢餓に苦しんでいます。

とくに深刻なのは東アフリカで、30.8%の人が栄養不良に陥っています*7。
またサハラ以南（サブサハラ）では、慢性的な栄養不良の子どもが34％に達しています*8。

＜図3＞サハラ以南（サブサハラ）の国々

図出所）外務省「サブサハラ・アフリカ地域」
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/region/africa/index.html

人間にとって、出生前後の1000日間に十分な栄養を取れるか否かは一生を左右する大きな問題です。
この期間に栄養不良の状態が続くと、年齢のわりに身長が低い「発育阻害」になります*9。
発育阻害は神経や脳の発達を阻害し、学習能力の低下、就労や収入の機会の妨げとなります*10。
発育阻害の子どもは世界全体としては減っていますが、唯一アフリカでは増加しています*11。

アジアの飢餓人口は５億人以上

飢餓人口がもっとも多いのはアジアで、その数は約５億1390万人に上ります*12。
アジア経済は中国とインドを中心に高い成長を続け、2019年には世界の経済成長の３分の２以上をアジアが占めていました*13。
しかし、南アジアの国々はその恩恵を受けることができていません。
１日1.9ドル未満で生活する世界の貧困層の３分の１が、南アジアの人々です*14。

例えばパキスタンは豊富な労働力を有し、経済市場として大きな可能性を有するものの、政治や治安が不安定で、国民の半分弱が貧困状態にあります*15。
またバングラデシュは近年、投資先として注目されインフラ整備も進んでいますが、人口の約25％は貧困層です*16。
アジアでも子どもの飢餓は大きな問題です。
世界の５歳児未満の22.9%が発育阻害ですが、その内61.2%は南アジアの子どもたちです*17。

日本でも飢餓が深刻化している

先進国でも満足に食事がとれない人が増えています。
「貧困」の定義はさまざまですが、代表的なのは「絶対的貧困」と「相対的貧困」という定義です*18。
発展途上国で見られるような、生きていくために最低限必要な生活水準が満たされない状態を「絶対的貧困」といいます。
それに対して「相対的貧困」は、「その地域社会の標準的な所得の半分以下しかない状態」を指します*19。

先進国で広がっているのは相対的貧困です。
日本の相対的貧困率はＯＥＣＤ加盟国の平均を上回り、上位から７番目の高水準にあります*20。

＜図4＞日本の相対的貧困率はOECD加盟国中７位

図出典）ＯＥＣＤ「OECD経済審査報告書　日本　April　2017年　概要」p22
http://www.oecd.org/economy/surveys/Japan-2017-OECD-economic-survey-overview-japanese.pdf

2015年の「国民生活基礎調査」によれば、相対的貧困の指標となる「標準的な所得の半分」は122万円ですが、それ以下の所得しかない世帯は15.7%あり、一人親世帯ではこれが50.8%に達します*21。
日本で標準的な暮らしをするには、家賃、光熱費、食費、被服費、通信費、教育費などが必要ですが、月収10万円程度の場合、何を節約するかといえば食費ということになりかねません。

ＮＰＯ法人「フードバンク山梨」は、市民や企業等から提供された食品を、食を必要とする人に届ける活動を行っています*22。
同フードバンク、新潟県立大学の村山伸子教授、ＮＨＫが共同で子どもの食生活調査を行ったところ、同フードバンクの支援がないときの食費は、一人当り１日平均300円台にとどまっていました*23。
また、朝食を食べない子どもが26％に上ること、主食だけの食事が多いなど、栄養が満足に摂取できていない実態も明らかになりました。

飢餓はどうして起きるのか

飢餓は以下のようなさまざまな要因で起こります。

①紛争

紛争の結果、食料不安が起きることもあれば、食料の奪い合いが紛争に発展することもあり*24、飢餓と紛争は切り離せない関係にあります。
2018年、国連のＷＦＰとＦＡＯは、世界で16か国が紛争による食料危機に陥っており、その内８か国は人口の25%以上が飢餓にあると報告しています*25。＜図5＞

＜図5＞人口の25％以上が飢餓状況にある国

2018年1月31日「深刻化する紛争地域の飢餓」
https://ja.wfp.org/news/shenkehuasurufenzhengdeyunojie

②気候変動と自然災害

人類は産業革命以来、石炭や石油などの化石燃料を大量に消費してきました。
その結果、大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度が増して地球の温暖化が進行しています。
世界の最貧層の78％が暮らす農村部では*26、温暖化による気候変動によって農業生産が影響を受け、収入が激減しています。

③慢性的な貧困

貧困層の人々は自立が困難で、貧困や飢餓から容易に抜け出すことができません*27。
子どもに十分な教育を受けさせることも難しく、子どもたちの就業機会は限定されます。
それは先進国でも変わりがありません。
厚生労働省の調べでは、生活保護世帯の子どもの高校進学率は、一般世帯に比べて10％ほど抑えられています*28。
教育機会の不平等が貧困の連鎖につながることは日本でも問題視されています。

飢餓への取り組み①アフリカで広がる新種米の栽培

ここからは飢餓撲滅への取り込みを３つ、紹介しましょう。

アフリカでは都市部を中心に人口が急増している国が多く、1970年代からコメの消費量が増加しています。
しかし自給できる国は少なく、消費量の約４割を輸入に頼ってきました*29。
そのアフリカで2000年代から、「ネリカ」という新種のコメの栽培が始まっています*30。
ネリカは砂漠でも栽培できるほど乾燥に強く、肥料や農薬が少なくてすみ、在来種に比べて収穫量が多いなどアフリカでの栽培に適した特徴を有しています＜図6＞。
また灌漑設備がなくても栽培できる陸稲があり、小規模農家も無理なく導入することができます*31。
ウガンダでは、2002年からネリカの生産に本格的に取り組み*29、稲作技術の普及員約850人を養成し、約５万人の農民が稲作技術の研修を受けています*32。
収穫量は2014年から2017年までに約３倍に増え、農家の収入も増加しています。

＜図6＞ネリカの特徴

図出所）国連開発計画（ＵＮＤＰ）「アフリカの飢餓を救うネリカ米」
http://www.undp.or.jp/publications/pdf/Nerica.pdf

飢餓への取り組み②アフガニスタンの砂漠を農地へ変える

アフガニスタンでは1970年代から紛争が続き、1990年代にはイスラム回帰を掲げるタリバーンが国土の90％を支配しました*33。
2001年の米国同時多発テロの後、米英などの軍事行動でタリバーン政権は崩壊して新政府が樹立されましたが、今なお世界最貧国の一つです。

約3000万人の人口の約80％は農業従事者です*34。
しかし「史上もっとも深刻」*35といわれる干ばつで農業環境は厳しく、生活費のために反政府勢力に従軍する人たちもいます。
福岡市に拠点をおく国際ＮＧＯ「ペシャワール会」のアフガニスタン事業体「ピースジャパン・メディカルサービス（PMS）」が、同国で灌漑事業の支援を始めたのは2001年のことです*36。
現地の農民自らが水路や灌漑設備を建設し維持管理する体制をつくり、帰還難民や元兵士の雇用、生活基盤の安定も視野に入れた支援を続けています。
こうした活動によって、１万6000ha以上の土地が砂漠から緑あふれる大地へと生まれ変わりました。

＜写真＞灌漑設備により砂漠から緑の大地へ生まれ変わった

写真出所）JICA「アフガニスタンで持続可能な農業を支える」
https://www.jica.go.jp/topics/2018/20190205_01.html

PMSの代表だった医師・中村哲氏は、現地の人々の精神的支柱でもありました。
その中村医師が武装集団の銃撃で亡くなったのは2019年12月のことです。
事件後ほとんどの事業が中断しましたが、翌月には農民たちが活動を再開しました*37。
中村医師の思いを継ぐ人々の手でアフガニスタンに平和が戻り、飢餓と貧困に終止符が打たれることを願ってやみません。

飢餓への取り組み③イギリスの「子どもの貧困法」

飢餓は近年、ヨーロッパでも脅威になっています。＜図7＞
ヨーロッパ市民の24%、1億2000万人が貧困に陥っており、欧州連合（ＥＵ）は主要目標の一つに貧困の克服を掲げています*38。

＜図7＞ＥＵ加盟国別の貧困率（2013年）
ブルガリア、ルーマニア、ギリシアなど貧困比率が非常に高い国がある

出所）ＥＵ　ＭＡＧ「格差を解消し経済成長を図るEUの対貧困政策　PART1　貧困削減目標と現状」
http://eumag.jp/feature/b0315/

そうした中にあって、子どもの貧困対策で一定の成果を上げたのがイギリスです。
イギリスでは子どもの５人に１人が相対的貧困で、とくに一人親世帯、両親の教育水準が低い世帯、親が移民の世帯などの子どもが貧困に陥りやすい傾向にあります*39。

同国が子どもの貧困対策に本格的に着手したのは1999年で、2010年には「子どもの貧困法」が可決されました*40。
この法律は、子どもの貧困を撲滅するには親が確実に就業して十分な収入を得ることが重要であるとの観点から、個々にあった就労支援の実施、ワークプログラムへの参加の義務付け、一人親世帯向けの保育サービスの無料提供などを盛り込んでいます。
これらの施策によって一人親世帯、両親の教育水準が低い世帯、移民世帯の就業率はいずれも大きく上昇し、顕著な成果が得られました。

＜図8＞英国「子どもの貧困法」により親の就業率は大きく改善

図出所）大和総研「英国でなぜ『子どもの貧困』が改善したのか」8/8
https://www.dir.co.jp/report/research/economics/europe/20190911_021024.pdf

しかしその後、課題も明らかになってきました。
緊縮財政で家族と子ども関連の福祉予算が削減され、2017年から子どもの相対的貧困率が再び上昇したのです*41。
子どもの飢餓と貧困を克服するには国だけに頼らず、市民も含めた社会全体で取り組んでいくことが重要といえます。

世界から飢餓をなくすために、一人一人ができること

世界の飢餓人口は8億人を超えていますが、世界的に食料が不足しているわけではありません。
人間の食料の基礎となる穀物は、世界全体で年間約27億6000万ｔが生産されています*42。
これを世界人口の約77億人で割ると、一人当り年間357㎏です。
厚生労働省の国民健康・栄養調査によれば、20歳以上の日本人の穀物摂取量は年間約153㎏（約420ｇ／日）ですから*43、数字だけ見れば、世界中の人が食べる穀物は十分に作られていることになります。

それにも関わらず飢餓がなくならないのは、食料の「生産」と「分配」が偏っていることに一因があります。
穀物の生産はアメリカ、中国、インド、ブラジルなどに集中し、また、その穀物はおもに国内で消費されます。
輸出も特定の国や地域に限定されており*44、飢餓に苦しむ国々には十分に行き渡らないのです。＜図9＞

＜図9-a＞食糧の生産は特定の国に集中している

＜図9-b＞食糧の輸出も特定の国に集中している

図出所）農林水産省　「平成21年度食料・農業・農村白書　第１章（１）世界の食料事情と農産物貿易の動向 ア 世界の食料事情」
https://www.maff.go.jp/j/wpaper/w_maff/h21_h/trend/part1/chap1/c1_01.html

食料の分配も偏っています。
先進国の所得の向上によって肉類の消費量が増加していますが、牛、豚、鶏などの畜産物を生産するには、飼料として大量の穀物が必要になります。例えば１㎏の牛肉を生産するには11㎏の穀物、１㎏の豚肉を生産するには7㎏の穀物が必要です（図10参照）*45。
家畜の飼料となる穀物の量は年々増加しており、2015年～2017年には世界の穀物需要量の約36%を占めています（図11参照）*46。このような分配を見直して、飢餓地域に食糧が行き渡るようにしていくことも重要です。

＜図10＞畜産物１㎏の生産に必要な穀物量

図出所）農林水産省「知ってる？⽇本の⾷料事情〜⽇本の⾷料⾃給率・⾷料⾃給⼒と⾷料安全保障〜」p2
https://www.maff.go.jp/chushi/jikyu/pdf/shoku_part1.pdf

＜図11＞穀物需要量に占める飼料用穀物の割合

図出所）農林水産省／農林水産政策研究所「世界の食料需給の動向と中長期的な見通し－世界食料需給モデルによる2029年の世界食料需給の見通し－」p31
https://www.maff.go.jp/primaff/seika/attach/pdf/200403_2019_02.pdf

また、ＷＨＯによれば、世界では16億人が太りすぎ、４億人が肥満です*47。
日本では男性の30.7%が肥満、20代女性の21.7%がやせ(低体重）で*48、食生活の乱れが窺われます。
そして、世界には飢餓で命を落としている人がいる一方で、日本では年間約612万ｔもの食品が、まだ食べられるのに廃棄されています*49。
ＷＦＰが飢餓地域などに支援している食料が390万ｔですから*50、日本だけでその1.6倍の食べ物を捨てているのです。
このような現実を理解し、私たちは各自が実践できることに取り組んでいく必要があります。

①食品を無駄にしない

食品ロスを減らすためには以下のようなことを心がけましょう。
＊買い物に行く前に冷蔵庫や食糧庫をチェックし、計画的な買い物をしましょう。
＊食品の期限表示には「消費期限」と「賞味期限」があります*51。
「消費期限」は傷みやすい食品に表示され、この期間を過ぎたら食べない方が良いことを示しています。
「賞味期限」は日持ちのする食品に表示されるもので、おいしく食べられる期限の目安です。
期限をすぎても食べられることがあるので、捨てる前に味や匂いを確かめましょう。
＊外食時には食べられる分だけ注文しましょう。
食べ残した分はドギーバッグ等に詰めて持ち帰り、無駄にしない習慣をつけましょう。

②フードバンクの活動を支援する

「フードバンク」は、まだ食べられるのにさまざまな理由で捨てられる食品を提供してもらい、食べ物を必要とする人々に届ける活動を行う団体のことです*52。
2020年6月現在、全国で33のフードバンクが活動しています*53。
食品の寄贈、金銭の寄附、ボランティアなどを通して食べ物を必要としている人たちに手を差し伸べましょう。
［一般社団法人全国フードバンク推進協議会のホームページ］　https://www.fb-kyougikai.net/

③地球温暖化をこれ以上進行させない

地球温暖化とそれに伴う自然災害によって、農村に暮らす最貧層の人々の命は危機にさらされています。
地球温暖化をこれ以上進行させないために、エネルギーの使い方を工夫して省エネや脱炭素を実践しましょう。

＊冷暖房は適切な温度で使用する
＊使わない電化製品のコンセントを抜く
＊使わない電気はこまめに消す
＊自動車の使用を控え、徒歩、自転車、公共交通機関などを利用する
＊省エネ家電に切り替える
＊自然エネルギーの電力会社に切り替える
＊節水を心がける。浄水場など水道施設で使われるエネルギーの大部分は電力です*54

④飢餓に苦しむ人々に手を差し伸べる

ＷＦＰの主要な活動の一つは、学校給食の支援です*55。
学校給食は子どもの栄養状態や健康を改善し、出席率や成績を向上させてその国の発展を可能にします。
ＷＦＰでは2016年に60か国、1640万人の子どもたちに給食を提供しています。

ユニセフは、子どもの成長を支える「人生最初の1000日間の栄養摂取」に重点的に取り組んでいます*56。
ユニセフの活動により、ペルーでは発育阻害の子どもの割合が5年間で3分の1に減少し、エチオピアでは5歳未満の子どもの死亡率が11年間で約14％から約8%に減少しました。

このように飢餓のない世界を目指して活動する機関や団体に目を向け、助けを必要とする人々に手を差し伸べましょう。

【飢餓問題に取り組んでいる機関や団体の例】

• ユニセフ　https://www.unicef.or.jp/index.html?doing_wp_cron=1593496171.3835918903350830078125
• 特定非営利活動法人ハンガー・フリー・ワールド　https://www.hungerfree.net/about/organ/
• 日本国際飢餓対策機構（JIFH）　https://www.jifh.org/
• セーブ・ザ・チルドレン　https://www.savechildren.or.jp/
• 国連世界食糧計画（ＷＦＰ）　https://ja.wfp.org/
• 国連食糧農業機関（ＦＡＯ）　http://www.fao.org/japan/jp/

人はだれでも、「健康な生活を送るために必要な食べものを得る権利」をもっています。
これは1948年に国連で採択された「世界人権宣言」で保障された、基本的人権の一つです*57。

世界人権宣言は第2次世界大戦後、世界の平和と人類の幸福を実現するために作られたものです。
しかしそれから70年以上経ってもなお、弱い立場の人々は飢餓に陥り、命の危機にさらされています。
すべての命が守られ、すべての人々が幸福に生きられる世界を作っていくために、私たちは飢餓を自分の問題としてとらえ、飢餓を終わらせるための行動を起こしていくことが求められています。

参照・引用を見る