気候変動問題の歴史と今すべきこと

気候変動問題の歴史と今すべきこと

異常気象を発生させるほどの気候の変化のことを、気候変動といいます。
そして異常気象の中には、地球温暖化のように、私たち人類の経済活動の結果として生じたと考えられるものも存在します。
そのため、異常気象をもたらすほどの経済活動には抑制的であるべきだとする考え方が世界中に広まることになりました。その一方で、地球環境のために経済発展を犠牲にするという選択肢は取り辛いのが、現在のところ多くの各国政府の考えにもなっています。
そこで生まれたのが、経済成長を阻害しない新しい省エネ技術を開発したり、自然エネルギーを活用する考え方です。
気候変動による被害をこれ以上拡大させないために、

1)気候変動問題の歴史を知り

2)今すべきことを考え

3)実際に行動に移すこと

が欠かせない時代を迎えていると言えるでしょう。

気候変動問題の歴史を知る

気候変動問題の歴史を振り返ってみます。
なぜ地球の気候は、異常気象をもたらすほど変動してしまったのでしょうか。そして気候変動は実際に、どのような被害を生んでいるのでしょうか。

そもそも気候とは、変動とは

気候は「変動しなければ」安定的な状態を保っています。
これは当たり前のことではなく、変動が起きない限り気候が安定しているのには理由があります。
地球上で生物が活動できるのは、太陽エネルギーを受けているためです。太陽エネルギーは、海洋、陸地、生物の間などでやりとりされています。例えば太陽光で植物が育ち、それを人が食べれば、エネルギーは「太陽→植物→人」へと移動します。
そして地球が受けた太陽エネルギーは、最終的には「赤外放射(地球放射ともいう)」によって宇宙に戻ります。
したがって太陽エネルギーの「収支はとんとん」になるので、地球は安定的な状態を保つことができるのです(*1)。

ではなぜ、気候変動が起きるのでしょうか。
気候変動の要因には自然要因と人為的要因の2種類があります。自然現象によっても変動が起きることはありますが、世界的に問題になっているのは人為的要因です。現在、人類は石油や石炭などの化石燃料を燃やしながら、大量の二酸化炭素などの温室効果ガスを排出しています。
その結果、地球の気温が上昇する温暖化をはじめとした、危機的な気候変動を引き起こしている、と考えられています(*1)。

世界の異常気象による被害

IPCCは「Intergovernmental Panel on Climate Change」の略で、国連の専門機関である世界気象機関(WMO)が1988年に設立した「気候変動に関する政府間パネル」という組織です(*2)。

そのIPCCの最新の報告書では、人の活動が、気候変動の一つである温暖化の要因である可能性は「極めて高い」と指摘されています(*3)。
そして以下に紹介する、2000年以降に世界で起きた異常気象とその被害は、温暖化と関係している可能性が高い、とされているものです。

2005年
アメリカ南部、ハリケーン「カトリーナ」
1,700人以上が死亡し、経済損失は3兆円に達しました。
2006~2007年
オーストラリア、干ばつ
降水量が史上最低水準まで落ち込み、小麦の収穫量は前年の4割弱にまで落ち込みました。
2007年4~8月
ヨーロッパ西部、異常高温
異常高温が発生し、熱波によって300人以上が死亡、森林火災も発生しました。
2008年5月
ミャンマー、サイクロン「ナルギス」
大雨や高潮などにより13万人が死亡。
2011年1~9月
ソマリアなどアフリカ東部、干ばつ
過去60年間で最悪の干ばつが発生。影響を受けた人は1,000万人にのぼりました。
2013~2014年
アメリカ西部、干ばつ
カリフォルニア州で少雨状態が続き、ロサンゼルス近郊で大規模な森林火災が起きました。農業被害も深刻でした。雨が平年の3割程度しか降りませんでしたらなかったからです。
2013年6~8月
西日本、極端現象
西日本の気温が、1946年の統計開始以降、最高を記録しました。九州などでは降水量が過去最少になった一方で、山口県、島根県、秋田県、岩手県では、過去に経験したことがない豪雨に見舞われました。
2013年11月
フィリピン、台風30号
1,200万人以上が影響を受け、6,200人以上が死亡、1,700人以上が行方不明になりました。
2014年8月
日本、豪雨
日本の広い範囲で大雨が降り、土砂災害などで80人以上が死亡しました。西日本の降水量は平年比301%となり過去最高を更新しました。

 

温暖化がすべての異常気象や自然災害の原因になるわけではありませんが、IPCCの報告通り、これら異常気象と自然災害と温暖化との関係性は高いと考えてよさそうです。