世界人口の推移と地球温暖化の関係は？　人口増加が続く世界で私達にできること

世界人口は増加しているものの、日本をはじめとする先進国では少子化が社会問題化しています。
この世界人口の増加と先進国の少子化はなぜ起きて、どんな問題があるのでしょうか。

世界人口の増加はエネルギー消費を増大させることから、地球温暖化が加速する恐れがあり、さらなる気候変動を引き起こすことが懸念されます。
高温や大雨、干ばつなどの気象災害が激しさを増す中、地球温暖化がどの程度進行しており、今後どのような道筋を辿るのか気になるところです。

この記事では、世界人口の推移と未来予測、世界人口の増減と地球温暖化の関係、地球温暖化の現在と未来の状況についてご紹介していきます。

世界人口の推移

国連人口基金（UNFPA）が発表した世界人口白書によると、世界人口は2021年に78億7,500万人となり、昨年から8,000万人増加しました。
一方、日本の人口は、2020年から40万人減少して、2021年には1億2,610万人となっています[*1, *2]。

人口増加の要因

そもそも世界人口が目に見えて増加し始めたのは18世紀半ば頃です。
それ以前の世界人口は、徐々に増加していたものの、紀元前1万年ぐらいから数億人程度までで維持されていました。

しかし、欧州で産業革命が始まった1750年近辺を境に世界人口の増加率が急伸し、1750年に7億3,000万人であった世界人口は、1800年には9億5,000万人、1900年には16億5,000万人、1950年には25億1,000万人となったのです(図1), [*3, *4, *5]。

図1: 世界人口の推移(紀元前1万年頃から2000年頃まで)
出典: 農林水産省｢4. 人口の爆発 第4章 農と国土の変貌｣
https://www.maff.go.jp/kanto/nouson/sekkei/kagaku/henbo/04.html

そして、世界人口が人口爆発と言われるほど増大したのが第2次世界大戦後です。

世界人口の増加率は、大戦前は年率0.8％でしたが、大戦後の1950年から1955年の間には年率1.77％に跳ね上がり、1965年から1970年の間には2.04％にまで上昇しました。その結果、世界人口は、1970年には36億9,600万人に達したのです。

この人口爆発には、戦後から1960年代まで続いた先進国のベビーブームも寄与していますが、主要要因となったのは先進国から発展途上国（以下途上国）にもたらされた抗生物質やDDTなどによる感染症の激減です。それにより、途上国では、死亡率が低下して多産多死から多産少死へと人口動態が変化したのです(図2), [*6, *7]。

図2: 世界・先進地域・発展途上地域・主要地域の人口増加率(1950～2000年)
出典: 学校法人城西大学｢第2次世界大戦後の世界人口｣
https://libir.josai.ac.jp/il/user_contents/02/G0000284repository/pdf/JOS-KJ00000557690.pdf, p.2

人口減少の要因

しかし、1970年以降、世界人口の増加率は、一転して低下し始めました(図2)。

それは、途上国において、急激な人口増加が経済発展を阻害することが認知されるようになり、国策として家族計画などの人口抑制策が導入されるようになったことが理由です[*7]。

特に、韓国・台湾・香港・シンガポールから成るアジア新興工業経済群（NIES）の出生率は、経済の発展とともに急激に低下し、現在では日本の合計特殊出生率1.42（2018年）を下回る水準です(図3)。

図3: 日本とアジアNIESの合計特殊出生率の推移(1970～2018年)
出典: 内閣府｢第1部 少子化対策の現状(第1章 2)｣(2020)
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2020/r02webhonpen/html/b1_s1-1-2.html

経済発展とともに出生率が低下する現象は、アジアNIESに続いて、中国、東南アジアへと波及しており、これらの国を含む東・東南アジアの出生率は現在、人口維持のために必要な合計特殊出生率「人口置換水準」の約2.1を下回っています[*8, *9]。

このような経済発展に伴う多産少死から少産少死への移り変わりは、以下のような事項に起因していると考えられており、欧州や北米、豪州、日本などの先進国も経験してきた人口動態の変化です[*10]。

• 出生数を減らしても家族・社会の存続が可能となったこと
• 子供の養育コストの増大
• 結婚・出産に対する価値観の変化
• 避妊など出生抑制技術の普及

実際、欧州や北米、日本では、1970年から1980年頃にかけて、出生率が低下して人口置換水準を下回る「第二の人口転換」と呼ばれる現象が起きています(図4), [*10]。

図4: 日本と欧州主要国の合計特殊出生率の推移(1950～2018年)
出典: 内閣府｢第1部 少子化対策の現状(第1章 2)｣(2020)
https://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2020/r02webhonpen/html/b1_s1-1-2.html

さらに、これらの国では、高齢者の死亡率の低下も加わり、少子高齢化が進行しました。少子高齢化といっても不老不死ではないため、ある時点より、少産少死から死亡率が出生率を上回る少産多死へと人口動態が変化しつつあります[*7]。

2008年にいち早く人口減少が始まった日本とこれから人口減少を迎える先進国は、増大していく年金や社会保障費、そして労働力人口の減少にどう対応していくのかが問われています[*11]。

とは言え、少子高齢化は、高寿命化のほか、女性の教育水準の高度化や職場進出、個人が子を何人持ち、いつ産むかなどを自己決定できる権利（セクシュアル・リプロダクティブ・ライツ）が実現されているために起きている事態であり、決して悪いことに起因しているわけではありません。

ただし、日本やアジアNIESの各国、イタリアなどの出生率が著しく低い国は、子のいる家庭への経済的支援や保育サービス、育児休業制度が不十分で、文化的に女性の家事・育児の負担が大きいこともあって、仕事と家庭の両立が難しく、出生率が押し下げられていることが指摘されています[*12]。

世界人口の未来予測

世界人口の増加率は減少傾向にあるものの、2021年時点で1.1、出生率は2.4と世界人口の増加は続いています[*1]。

これは、サハラ砂漠以南のサブサハラ・アフリカ地域やイエメンなどの紛争地域で、医療や教育が不十分かつセクシュアル・リプロダクティブ・ライツが制限されているために、出生率が4人以上と高く、人口動態が未だ多産多死にあるからです(図5), [*12]。

また、サウジアラビアなどのイスラムを主要宗教とする国では、保険医療の改善によって乳児死亡率の低下が達成されているにも関わらず、女性のセクシュアル・リプロダクティブ・ライツが認められていないために、出生率の低下がそれほど進んでいません[*13]。

図5: 出生率が4人以上の国
出典: 国連人口基金(UNFPA)｢世界人口白書2018｣(2018)
https://tokyo.unfpa.org/sites/default/files/pub-pdf/%E4%B8%96%E7%95%8C%E4%BA%BA%E5%8F%A3%E7%99%BD%E6%9B%B82018.pdf, p.12

世界人口は、95％の確率で、2030年に85～86億人、2050年に94～101億人、2100年に94～127億人に達すると予測されています(図6)。

具体的に述べると、低位推計では2075年頃に約97億人でピークを迎えて減少し、中位推計では2100年頃に約108億人で増加が止まり、高位推計では2100年に127億人に達するとのことです[*14]。

図6: 世界人口の推移(1950～2020年の推計値と2020～2100年の将来推計値)
出典: 国際連合広報センター｢世界人口推計 2019年版｣(2019)
https://www.unic.or.jp/files/15fad536140e6cf1a70731746957792b.pdf, p.1

しかし、これらの予測は、新型コロナウイルス感染症の流行前に発表されたものであるため、国連の予測以上に世界人口増加の鈍化が早まる可能性があります。

実際、世界各国で以下に挙げられるような人口または出生数の減少が起きています[*15, *16, *17]。

• 米国の人口増加率（2019年7月～2020年7月）が過去120年間最低の0.35％に低下
• 台湾の人口が出生数の低下（2019年比7％減の16万5000人）によって2020年に初めて減少に転換
• 韓国の人口が出生数の低下によって2020年に初めて減少に転換
• オーストリア・ベルギー・ロシア・スペインの人口が死亡数の増大によって2020年に減少に転換
• 日本の出生数は2019年の86.5万人から、2020年には84.0万人、2021年には76.9万人へと減少する見込み

世界人口の増大と地球温暖化の進行

人口減少が先進国で問題となっていますが、今も続く世界人口の増加は、食料危機や水資源の枯渇、地球温暖化などの人間の生存に関わる問題を悪化させる可能性があります[*3]。

特に、地球温暖化は、二酸化炭素の排出量が増加するほどに進行するため、世界のエネルギー消費量が増大するほど、延いては世界人口が増加するほどに悪化します(図7)。

図7: 世界のエネルギー消費量と世界人口の推移(紀元1~2030年)
出典: 経済産業省｢エネルギーに関する年次報告(エネルギー白書2013)｣(2013)
https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2013html/1-1-1.html

地球温暖化が実際に顕在化し始めたのは1970年以降のことですが、それは、世界のエネルギー消費量が激増した1950年以降に人間の活動によるCO2の排出量が森林や海洋などによるCO2の吸収量を超過し、大気中にCO2が蓄積し続けた結果であると考えられます(図8), [*18]。

図8: CO2排出量(正の値)とCO2吸収量または大気への残存量(負の値)(1850~2018年)
出典: 一般財団法人環境イノベーション情報機構｢海洋酸性化の現状と影響－二酸化炭素排出によるもうひとつの地球環境問題｣(2020)
https://www.eic.or.jp/library/pickup/278/

その結果、世界の平均気温は、1850～1900年から2010～2019年までの間に0.8℃～1.3℃上昇したのです(図9), [*18]。

図9: 世界平均気温(年平均)の変化(1850～2020年)
出典: 気象庁｢IPCC 第6次評価報告書 第1作業部会報告書｣(2021)
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ipcc/ar6/IPCC_AR6_WG1_SPM_JP_20210901.pdf, p.6

また、世界中で観測されている極端な高温は、高い確信度で人為的活動による地球温暖化が原因と結論づけられています。

そのほか、2021年7月にも発生した欧州で増加している大雨も高い確信度で、地中海地域と北米西部で頻発している山火事の原因となっている干ばつは、中程度の確信度で地球温暖化の結果であるとしています[*18, *19]。

そして、世界が2050年頃にCO2排出量の正味ゼロ（カーボンニュートラル）を実現するケースでも、世界平均気温は、2021～2040年の間に1850～1900年の世界平均気温を基準にして1.2℃～1.7℃まで上昇すると予測されています。

なお、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は、温室効果ガスの排出量が異なる以下の5つのシナリオを例示しており、各シナリオのCO2排出量の推移は図10、世界平均気温の変化は図11のようになると予測しています[*18]。

• SSP1-1.9…2050年頃にカーボンニュートラルが実現するシナリオ
• SSP1-2.6…2075年頃にカーボンニュートラルが実現するシナリオ
• SSP2-4.5…CO2排出が2050年頃まで現在の水準で推移するシナリオ
• SSP3-7.0…CO2排出が2100年頃に現在の約2倍になるシナリオ
• SSP5-8.5…CO2排出が2050年頃に現在の約2倍になるシナリオ

図10: 5つのシナリオにおけるCO2の年間排出量(2015～2100年)
出典: 気象庁｢IPCC 第6次評価報告書 第1作業部会報告書｣(2021)
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ipcc/ar6/IPCC_AR6_WG1_SPM_JP_20210901.pdf, p.14

図11: 5つのシナリオにおける短期・中期・長期の世界平均気温の変化(1850～1900年の世界平均気温が基準)
出典: 気象庁｢IPCC 第6次評価報告書 第1作業部会報告書｣(2021)
https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ipcc/ar6/IPCC_AR6_WG1_SPM_JP_20210901.pdf, p.16

人口増大が続く世界で地球温暖化の進行を抑えるには

しかしながら、2050年までのカーボンニュートラル実現を表明した国は、125カ国・1地域に留まり、これらの国によるCO2排出量は、世界全体の排出量の37.7％に過ぎません(図12)。

ただし、 世界最大のCO2排出国（28.2％）である中国は、2060年までのカーボンニュートラル実現を表明しています[*20]。

図12: 2050年までのカーボンニュートラルを表明した国(赤色)
出典: 経済産業省｢エネルギーをめぐる状況と主な対策｣(2021)
https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2021/pdf/1_2.pdf, p.35

また、2050年の世界人口は、2050年までのカーボンニュートラル実現をほとんどの国が受け入れていない南・中央アジアと中近東の人口、後発開発途上国であるサブサハラ・アフリカの人口を併せると半分以上を占めることとなります(図13)。

図13: 地域別の世界人口(1950～2100年)
出典: 公益財団法人 ジョイセフ｢2019年度人口問題協議会 第1回明石研究会(後編) 国連人口部による世界人口推計2019年版について｣(2019)
https://www.joicfp.or.jp/jpn/2019/08/13/42989/

それはつまり、これから経済発展が進み、エネルギー消費量が増大していくこれらの国々でもカーボンニュートラルを実現しなくてはならないのです。
そのため、先進国は、自国のCO2排出量にだけとらわれるのではなく、途上国と協力して、世界全体の排出量を削減していくことが必要です[*21]。

例えば、全国連加盟国が締結している国連気候変動枠組条約（UNFCCC）では、先進国の義務として途上国への資金供与や技術移転の推進などが定められています[*22]。

日本でも温室効果ガス削減のための途上国支援は始まっており、途上国への低炭素技術の移転や途上国における森林の保全管理強化への協力を行っています[*23, *24]。

途上国の人口増加を抑制していくことも重要です。

ただし、出生率の低下は、国家などに強制されるのではなく、女性が出産する子どもの数を自ら選べるようにすることで実現します。これは、女性のセクシュアル・リプロダクティブ・ライツが実現されることで、高すぎる出生率は自ずと低下するという考え方に基づいています[*25]。

国連人口基金は近年、この考え方を支持していると見られ、途上国における女性のセクシュアル・リプロダクティブ・ライツやジェンダー平等の実現に注力しています[*26]。

このように、世界人口が増加する中で地球温暖化の進行を抑えることは、極めて困難なことです。

IPCCの報告を見る限り、先進国が2050年までに自国のカーボンニュートラルを実現することは必須であり、それだけでは足りません。

争ったり自国の利益のみにこだわったりする時間はもう残されていないように思われます。地球温暖化という問題に対しては、先進国や途上国に関係なく、世界全体の排出量だけを見据えて対応していくことが大切です。

参照・引用を見る